竜巻の発生、集中豪雨による河川の氾濫・堤防の決壊、ゲリラ豪雨に伴う水害の発生、巨大地震発生後に到来する津波、火山噴火は時として甚大な被害をもたらす。災害の発生が予測されるとき、あるいは災害が発生したとき、地域の住民と当該地域への外来者への迅速で確実な情報伝達や避難誘導等の対応が迫られる。さらに、情報伝達手段であるネットワークとその利用者に被害を与えるサイバー攻撃、不正アクセスを防ぐ危機管理対策の推進は喫緊の課題となっている。

本シンポジウムでは、これらの災害の原因となる事象の検知技術の研究者、これらの情報を地域の防災・減災に生かす自治体関係者、自治体等から発信された安心・安全に係る情報を様々なメディアを通じて当該地域に提供する機関の関係者の講演を通じて、今後の災害対策として必要な技術開発課題とその研究体制、利用可能な技術の実用化への道筋について考える契機とされたい。